＊翌30日（土）に早稲田大学にて開催されます国際シンポジウム「パフォーミング・アーツ・アーカイブの現在」で、デービス館長には基調講演をしていただきます。本研究会でのお話と重複する部分もある可能性があります。

参考文献：菅谷明子『未来をつくる図書館』（岩波新書・新赤版837・2003年）。
舞台芸術図書館について詳しく紹介されています。時間のある方は事前にぜひご一読を。

1947年生まれ。1979年、テレラマの記者となり、副編集長（84-88年）、編集長（89-97年）、編集局長（97-01年）を歴任。2001年より、2004年1月にテレラマ社がルモンド社に買収されるまで、同社の社長（兼編集総局長）を務める。
なお、テレラマ社は、文化・芸術に関する豊富な記事と、文化雑誌としての売り上げ第一位を誇る（65万部印刷）、フランスならではのユニークなテレビ雑誌『テレラマ』を筆頭とする、複数の雑誌の出版で知られてきた企業である。

セミナー

1947年生まれ。1979年、テレラマの記者となり、副編集長（84-88年）、編集長（89-97年）、編集局長（97-01年）を歴任。2001年より、2004年1月にテレラマ社がルモンド社に買収されるまで、同社の社長（兼編集総局長）を務める。
なお、テレラマ社は、文化・芸術に関する豊富な記事と、文化雑誌としての売り上げ第一位を誇る（65万部印刷）、フランスならではのユニークなテレビ雑誌『テレラマ』を筆頭とする、複数の雑誌の出版で知られてきた企業である。

井上昌之氏の経歴

日本経済新聞社文化・事業局文化事業部　美術展プロデューサー
１９６０年生まれ。早稲田大学商学部卒業。専攻は広告・マーケティング。１９８３年日本経済新聞社入社、広告局に配属、電機関連企業などの広告を担当。８５年に同社事業局に配属、経済シンポジウム、産業展示会などを手がける。９１年から９７年まで日経の広告駐在員としてパリに駐在。パリで、オペラ座へのメセナや日仏の経営者・文化関係者を集めての「企業と文化シンポジウム」などを担当。広告活動の傍ら、ルーヴル美術館、オルセー美術館の日本展を手がける。９７年に帰国、文化・事業局に配属、引き続き９９年オルセー美術館展ＩＩ、２００３年ヴェルサイユ宮殿美術館展、２００１年の日本におけるイタリア年では９本の展覧会、イベントを担当、他にも数々の美術展、シンポジウムを手がける。現在は東京都美術館で開催中の「フィレンツェ展」を担当。

セミナー

芸術文化環境研究コース・公開研究会
「よりよい芸術支援のための方法論−「アドヴォカシー型芸術支援」について」
講師：　曽田　修司　氏（ 跡見学園女子大学マネジメント学部教授）

　今回は、どのように芸術支援が行われるべきかという点に関して、その基本的な考え方についての研究成果を最近発表なさった曽田修司・跡見学園女子大学教授を講師にお迎えします。助成制度な
どの具体例も交えながら、研究の詳細や支援方法の展望などについてお話いただきます。
　文化政策研究やアートマネジメント研究に関心のある大学院生・研究者、芸術文化関連事業に携っている方等の皆様のご参加をお待ちしています。

＊参考文献： セゾン文化財団のニュースレター「viewpoint」No.29 (2004年7月）に曽田先生による「芸術振興政策における芸術ＮＰＯの意義」が掲載されております。一読の上、ご参加下さい。
なお、同財団のWEBサイトよりダウンロード可能です。
http://www.saison.or.jp/

　1965年の設立から40年、社団法人日本芸能実演家団体協議会（芸団協）は、実演家の著作隣接権や福祉、芸能文化振興に関わる基本的な法制や税制の提案などさまざまな問題に取り組んできました。最近では「芸能花伝舎」という廃校を活用した新たな事業も始まっています。芸団協のこれまでの歩み、現在の活動や今後のビジョン、運営の仕組みや課題などをお話いただき、こうした組織の役割について考えたいと思います。
　文化政策研究やアートマネジメント研究に関心のある大学院生・研究者、芸術文化関連事業に携っている方等の皆様のご参加をお待ちしています。

演劇研究や教育の場で、映像・画像・音声メディアなどの活用は不可欠なものとなっています。また、記録方法やPC、インターネットといった情報環境の発展のなかで、知的財産への関心の高まりとともに、著作権制度も整備が進められています。文献資料や一次資料、また上演といったものも含め、現在の著作権制度の概要や、視聴覚資料といった特に演劇研究・教育に関わりそうな点について、実例も交えながらお話いただきます。質疑応答の時間も設けます。
　 対象は大学院生もしくは修了以上を基本とさせていただきます。

2003年に地方自治法が改正され、指定管理者制度が導入されました。「公の施設」の運営主体にアートNPOや民間事業者も参入できるようになり、公立文化施設の運営に関与してきた行政、財団法人、ビルメンテナンスや舞台管理の企業あるいはプロモーターや劇団などにとっては突然の大改革であり、対応を急いでいるところです。指定管理者制度については、全国各地で研究会、勉強会が開催され、文献・資料の出版も盛んになっていますが、芸術文化環境研究コースにおいても取り組むべき重要な課題であることから、公開勉強会を開催することに致しました。
舞台芸術の創造や上演の場にかかわる課題であり、本コースでは実学的要素を重視した研究スタイルを採っていることから、本勉強会も公開とし、研究者のみに留まらず、異なる立場の当事者にお集まりいただき、それぞれの立場からの議論を交わしたいと考えております。
本公開勉強会はシリーズでの開催を計画しており、第1回は事例に基づいた現状把握を行い、検討すべき課題を明らかにしたいと思います。また、最終的には指定管理者制度への提言および公立文化施設の運営モデルの提案を行いたいと考えております。
　文化政策やアートマネジメント、劇場運営に関心のある学部生・大学院生・研究者などの皆様あるいは劇場・ホールの現場でご活躍の皆様のご参加をお待ちしています。